日本経済新聞の苦情クレーム電話番号!本社への問い合わせは可?

時代の変化を先取りしながら、経済的・文化的それぞれに豊かさを求める人々のため、徹底した実証主義に基づいた価値ある情報を提供し続けているという「日本経済新聞社」

力を合わせて創意工夫と精進を重ねて活力にあふれた組織を築き上げ、経営の独立、安定を維持するとも宣言している同社ですが、人々の生の声を吸い上げる、苦情・クレームの受付窓口を設置しているのでしょうか?

メールでの問い合わせ方法をチェック!

(画像引用:https://www.nikkei.com/promotion/service/jinji/)

さて日本経済新聞社公式サイトのトップ右上に見られる「お問い合わせ」ボタンをクリックしたところ、問い合わせ用のメールフォームに誘導されていました。

留意事項に目をとおす限り、こちらのメールフォームは様々な問い合わせ内容に対応しているようですから、苦情・クレーム連絡も受け付けてもらえそうですね。

しかし日本経済新聞社ほどの大きな組織で、問い合わせの手段がメールフォーム一種のみというのは少々解せません。

そこで今度は「よくあるご質問・FAQ」にアクセスしてみると、複数の問い合わせフォームを案内する「お問い合わせフォーム選択」ページに行き付きました。

こちらのページには宅配新聞や日経電子版用のフォームなど、問い合わせ内容に応じた専門のフォームが設置されていますから、該当するものがないか一度目をとおしてみると良いでしょう。

「日本経済新聞 カスタマーセンター」の電話番号をチェック!

トップページ上部の「お問い合わせ」ボタンばかりが目立つので、つい問い合わせの手段はメールフォーム一つだけと早合点してしまいますが、よくあるご質問・FAQのページには、電話窓口の情報も掲載されていました。

■電話でお問い合わせ
日本経済新聞 カスタマーセンター
0120-21-4946
(受付時間 7:00~21:00)

出典:よくあるご質問・FAQ – 日本経済新聞

併せて本社代表電話の番号等も周知されているのか気になり、会社概要に目を移してみたところ、本社及び支社の連絡先電話番号が掲載されていましたが、一般の問い合わせ窓口として機能しているのか否かは分かりませんでした。

なお全国51カ所の国内支局についてはこちら、海外拠点についてはこちらにて所在地を知ることができますが、電話番号は共有されていませんでした。

以上、問い合わせ時の参考になれば幸いです^^

日本経済新聞社の特徴は?

日本経済新聞社が複数の問い合わせフォームを案内していることは既にお伝えしましたが、最後に、その事業概要についても情報をまとめますので、同社の特徴を俯瞰的につかみ、問い合わせの一助としてください。

まずは、「メディア」の領域について。

日本経済新聞社は、私たちが目にする機会の多い「日本経済新聞」以外にも、最新の企業活動やテクノロジーを紹介する「日経産業新聞」、流通の動向やトレンドをフォローする「日経MJ」、投資や資産形成に役立つ「日経ヴェリタス」を発行しています。

また「Nikkei Asia」は、成長著しいアジアの経済圏の実像を、アジアに籍を置く日経ならではの視点で発信する英文メディアです。

一方、「デジタル」の領域においては、2010年に創刊した「日経電子版」が、世界有数の有料読者を持つウェブメディアへと成長しました。

日本最大級の会員制ビジネスデータベース「日経テレコン」、企業財務、マクロ経済などのデータを提供する総合経済データベースサービス「NEEDS」、企業・業界分析のプラットフォームサービス「日経バリューサーチ」といったサービスを提供しています。

続いては、「出版」について。

グループの出版事業は、日本経済新聞出版社(2020年4月に日経BPと経営統合)と日経BPが担っています。

日本経済新聞出版社は、経済・ビジネス書を中心に、小説、エッセー、ノンフィクションといった様々なジャンルの書籍を発行。

そして日経BPは、「日経ビジネス」「日経TRENDY」をはじめ、幅広い層をターゲットに雑誌を送り出しています。

その他には、放送持ち株会社のテレビ東京ホールディングスを核に、「放送・映像」事業を展開。

さらに、美術展、オペラ、コンサートなどの多彩な文化事業を手掛け、文化創造の担い手として、社会貢献を果たしています。

加えて「人材教育」の領域では、ビジネスパーソン向けの人材育成コンテンツ「日経ビジネススクール」にて、公開セミナーやオンライン講座を実施。

日本経済新聞社は、実に多彩な事業を展開しているわけですね^^